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「electromagnetic wave」の検索結果
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electromagnetic wave 電磁波
ここに電波の帯域区分をまとめた。
国際電気通信条約無線規制により定められる電波の帯域区分名である。
無線通信は，既存の技術/機器との干渉や，各国の規制などによって，利用できる周波数帯が限られている。
欧米諸外国では，電波使用料徴収に際してオークション制度が導入されている。
2005年２月３日，総務省での『携帯電話用周波数の利用拡大に関する検討会』第８回会合でこれまでの議論の内容をまとめた意見案が明らかにされた。
対立する分野では両論を併記している。
時間・空間電波伝搬推定法
無線通信における電波伝搬の基本特性である『電波の到来角度』と『電波の到来遅延時間』を推定する技術。
電波伝搬特性を高い精度で推定できることから，
市街地から郊外まで都市構造が異なるさまざまな環境下で効率よく携帯電話サービスを提供するのに役立つ。
Very Low Frequency（VLF） 超長波 ミリアメートル波
周波数３kHz〜30kHz，波長100km〜10km。
水中での減衰率が少なく，潜水艦での通信に用いらる。
Low Frequency（LF） 長波 キロメートル波
周波数30kHz〜300kHz，波長10km〜1km。
航空移動通信と無線航行で用いる。
Medium Frequency（MF） 中波 ヘクトメートル波
周波数300kHz〜３MHz，波長1km〜100m。
ラジオ放送や無線航行に向く。
High Frequency（HF） 短波 デカメートル波
周波数 3 MHz 〜30 MHz，波長 10〜100 m。
13.56MHz を利用したワイヤレスのシステムは，日本では1998年に制度化され，駅の自動改札や入退室管理で利用されている。
Very High Frequency（VHF） 超短波
周波数 30 MHz 〜300 MHz，波長 1〜10 m。
280MHz 帯はポケベルに使われる周波数で，電波透過性などの優位性が高く，50km は飛ぶ。
Ultra High Frequency（UHF） 極超短波
周波数 300 MHz 〜3 G MHz，波長 10〜100 cm。
800MHz帯 NTT ドコモが使用する PDC，KDDI が用いている CDMA のほか，地域防災無線，航空機無線電話，パーソナル無線などが配置されている。
NTT ドコモと au の利用は，上り下りの周波数帯が国際標準と逆になっている。
2004年８月，総務省は，2012年までに再編を実施する方針を発表。
2005年２月，それまで NTT ドコモが 875〜885MHz を，KDDI および沖縄セルラー（au）が 860〜870MHz 帯を使っていたが， 前者に 830〜845/875〜890MHzを，後者に 815〜830/860〜875MHz を割り当てる案が発表された。
これは，2012年７月までに諸外国と整合性がとれた形で周波数帯の整理整頓を目指すもの。
ちなみに，2004年８月６日から９月６日にかけての意見募集では，32,851件の意見が寄せられ 800MHz 帯を新規参入を求める事業者にも割り当て競争促進を求める意見が多かったが，このほとんどがソフトバンクBBおよび日本テレコムから両社の利用者に対して意見提出を呼びかけたメッセージ以降に提出されたものらしい。
また，ソフトバンクBBが９月６日の締切り間際になって，ヤフーBBユーザーに対して総務省へのパブリックコメントを呼びかけるメールを送信したため，個人情報の取扱いを定めた『電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン』に違反するとして行政指導がとられている。
900メガヘルツ帯
電波が遠くまで届きやすく，建物などの障害物にも強いことから，携帯無線通信において最適な『プラチナバンド』と呼ばれている。
2012年２月29日，総務省・電波監理審議会は900メガヘルツ帯の一部がソフトバンクモバイルに割り当てられることを認定。
1.7GHz帯
携帯電話には 1.8449GHz〜1.8799 GHz 帯が新たに割り当てられる。
このうち 1.8449GHz〜1.8599GHz の 15MHz 幅を全国バンド，1.8599GHz〜1.8799GHz の 20MHz 幅を東名阪バンドとして割り当てを行なう。
全国バンドは最大２者の新規参入希望者に対して，当初 5MHz ずつ割り当てを行なう。
その後，割り当てた周波数の 1MHz あたりの利用者数が50万を超えた場合には，5MHz の追加割り当てが可能。
東名阪バンドに関しては，新規・既存業者を問わず，周波数の逼迫に応じて 5MHz 幅ずつ割り当てる。
2GHz 帯
電波天体を基準として地球の自転軸の方向・自転角度を観測する地球姿勢観測や，月軌道以遠へ投入される人工衛星(深宇宙飛翔体)からの信号伝送に使用されている。
第３世代携帯電話が隣接して割り当てられており，観測システムに影響を及ぼしている。
携帯電話に 2.015〜2.025GHz までの 15MHz 幅が新たに割り当てられる。
2.4GHz 帯は 802.11b，コードレス電話，電子レンジ，Bluetooth，IEEE 802.11/11b などの無線 LAN，ISM やアマチュア無線，産業科学医療用(ISM 帯)として開放され，ユーザーが免許不要で無線局を開設できる。
情報通信審議会は2001年９月25日，直交周波数分割多重（OFDM）方式を利用することで伝送速度を 10Mbps から 20Mbps まで増速し，高指向性アンテナを利用することで電波の届く距離を３倍近く延長することを総務省に対し答申。
総務省では，関係省令の整備を行なうため11月21日に電波監理審議会に諮問した。
携帯電話には１社あたり 20MHz×２（上りと下り）で最大３社分が確保され，現在は 15GHz×２という形で運用されている。
XGP
2.5GHz帯の通信サービス。
2011年６月３日，総務省は開設計画の変更を認定。
帯域幅を 10MHz から 20MHz に拡張し，TD-LTE との親和性も高めた“高度化 XGP”を採用。
これまで XGP の特徴の１つとしていた，上下対称の通信速度を改め，上りと下りとで通信速度の異なるサービスを提供。
基地局設置数を1万9972局展開する計画だったが，1万2693局に減らした。
加入数は2012年度末までに239万回線を見込んでいたが，新計画では52万回線まで下方修正する。
Super High Frequency（SHF） センチ波
周波数 3 G MHz 〜30 G MHz，波長 1〜10 cm。
中継や衛星放送などに使われている。
また 5.8 GHz 帯は日本のみならず，国際的に様々な ITS サービスに使われる傾向にある。
5GHz 帯は屋外の無線アクセスシステム用として2002年秋に国内で新たに制度化され，屋外でも利用可能で，通信事業者向けに免許制で提供されている。
ただし，基地局と加入者局間のアクセスに限定されており，中継用の通信回線として使用できないため，この規制緩和が求められている。
25GHz 帯を利用した，高速無線インターネットシステムについて情報通信審議会が2001年９月25日に答申を行なった。
最大伝送速度 420Mbps で，家庭内ネットワークだけでなく，屋外でのホットスポットインターネットサービスなどが想定されている。
Extremely High Frequency（EHF） ミリ波
周波数 30 GHz〜 300 GHz，波長 1〜10 mm。 電波望遠鏡などで使用される。
60GHz 帯
波長が１mm から 10mm の範囲内にあるミリ波帯で，日本国内では57〜66GHzの周波数帯域（免許不要バンド）が使用可能となっている。
60GHz 帯の標準規格では，57.24〜59.40GHz，59.40〜61.56GHz，61.56〜63.72GHz，63.72〜65.88GHz の４つのチャンネルが割り当てられている。
2011年９月，電波法が改正され，４つのチャンネルすべてが免許不要で利用可能となった。
テラヘルツ電磁波（T 線）
マイクロ波に近い赤外領域で，波長は約 1/10mm。
細胞内の原子から電子を分離させるだけのエネルギーがないため，細胞の突然変異を引き起こす心配がなく，X 線よりはるかに安全で，医療用画像処理に最適と考えられている。
また，壁や大気中の水分に吸収されるためセキュリティーを確保でき，建物ごとに分離・独立できる。 空港の荷物検査や，化粧品業界で肌の保湿剤の効果測定，新しい形の無線通信などへの利用が考えられている。
InfraRed（IR） 赤外線
波長が 0.75〜100μm の光線，様々な通信に使われる。
可視光
これを使ってデータを無線送信する可視光通信（VLC）は，天井の照明から室内の機器にデータを送るといった用途が考えられ，病院など電磁波が使えない場所でもニーズがあるらしい。
UltraViolet ray（UV） 紫外線
紫より波長が短い光線，波長で UVA と UVB に分けられる。
UV-EPROM の消去などに使われる。
UVA 波長 320〜380 Å（32〜38 nm）
UVB 波長 290〜320 Å（29〜32 nm）
DUV（深紫外線）
Extreme Ultraviolet（EUV） 極紫外線
波長が 10nm 前後の光。
DUV よりも波長が短く，より細かな回路パターンを焼き付ける事が可能。
光源としては，レーザー生成プラズマ，ガスジェット方式などがある。
電波の再配分に伴う給付金制度
無線 LAN や情報家電など新たに電波を利用するシステムやサービスを利用に際，既存の中継用固定局などが周波数を返上するために，使える設備を処分しなければならないなどの損失が発生する。
これを補償するために給付金の負担は，新たな電波の利用者に求めていくという，日本の制度。
電波利用料，電波利用料制度
平成5年度は総額74億円であったものが平成15年度は536億円（83％は携帯電話関連）。
2004年12月，総務省は情報家電からも電波利用料を徴収するかどうか検討していると発表。
情報家電で使用する電波は現状，免許が不要であり，電波利用料は課せられていないが，専用波ということになれば，利用料を支払うべき，との声が同省から出ている。
Industrial, Science, Medical（ISM）
2.4GHz帯を使って，電子レンジや医療用のマイクロ波治療器，工業用の減圧乾燥機，店舗の万引き防止システムなどに利用されている。
電子レンジは 2.4GHz 帯の広い範囲にわたって比較的大きいレベルで電磁波を漏洩している機種がある。
マイクロ波治療器からは他の ISM 機器や無線 LAN システムよりも非常に大きなレベルの電磁波が放射されており， 特に 2,450 〜2,462MHz 付近のレベルが高く，屋内に共存させた場合，DS-SS 方式や FH-SS 方式への影響が大きい。
電磁波による健康障害
磁界の強さは，超低周波 50〜60Hz 高圧送電線の直下（数十ｍ）で最大 20μテスラ。
通常は１μテスラ前後で，ほとんどの一般家庭の平均磁界は 0.1 μテスラ前後。
人体吸収の技術基準値 SAR 値は，米国 1.0W/kg，日本 2.0W/kg，ドイツ 0.6W/kg 以下と定めている。
ちなみに PHS は 0.03W/kg である。
1970年代末からアメリカやスェーデンで健康への影響を指摘する発表が相次いだ。
日本では，1993年に通産省資源エネルギー庁は人の健康に有害な影響がある証拠は認められないとの報告書をまとめた。
1996年 WHO は国際電磁波プロジェクトを組織し，10年計画で研究の推進と新しい基準作りを開始。
上記に参加した，国立環境研究所による全国疫学調査の中間解析では，超低周波の電磁波（平均 0.4 μテラス以上）では子供の白血病の発症率は２倍以上になるとの結果が出ている。
これは，日本各地の15歳以下の白血病患者約350人と健康な子供約700人を対象に，室内の電磁波を１週間連続で測定。送電線までの距離，電気製品の使用状況，家庭の平均磁界の強さと発症率を統計処理し関連を求めたもの。
通常の環境では 0.1 μテスラだが，0.4 μテスラ以上のだと発症率が２倍以上に増える傾向が出た。
送電線電磁界の健康被害としては，カリフォルニア州保健局が行ってきた調査の最終報告書（近く公表予定）は，小児の白血病，成人の脳腫瘍，筋萎縮性側索硬化症，流産と電磁界との間には50％以上の確立で因果関係があると推定している。
2002年にイタリアで行なわれた研究では，バチカン放送局がローマに設置している複数の強力な送信機から半径約 3km の範囲で，住民の白血病死亡率が劇的に高かった。
同年，カリフォルニア州保健局は，送電線，配線，機器から発生する電磁波のリスクについて，そ研究すべてを見直し，有害性を示す確かな証拠は発見できなかったと発表。
しかし，電磁波が小児性白血病，成人の脳腫瘍，ルー・ゲーリッグ病（筋萎縮性側索硬化症）と関連している可能性は除外できなかった。
2004年８月，韓国の科学者チームが，AMラジオ放送局の送信塔の周辺地域では，他の地域よりも白血病死亡率が70％高いと発表。
職業・環境医学の国際アーカイブ誌の最新号に掲載。
調査は 100kw 以上の出力でAMラジオの電波を送信している塔がある10地域の死亡率を，送信施設のない対照地域と比較。
ガン全体についても，2km 以内では死亡率が29％高かったという。
