#ккк #人工地震説
３． 人工地震の実行者 と 目的：
（１） 終戦直前の米国の心理的軍事作戦：
１９４４年１２/７ 東南海地震（Ｍ７．９、震度６弱、震源 志摩半島南南東沖約２０Km）、４５年１/１３ 三河地震（Ｍ６．８、震度７、深さ１１ｋｍ、震源はほとんど海岸沿いの内陸直下型））が東海地方の軍需工業地帯を襲った。
（戦時中なので国内ではほとんど報告されていない。死者 それぞれ 数千名）
この地震が起こる前には、米国の地震学者たちが総動員され、”日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシミュレーションを繰り返した”と書かれている”日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦”という機密文書が 米戦略事務局ＯＳＳ（中央情報局 ＣＩＡの前身）から出されている。
当時、日本を降伏させるのに手を焼いていた米軍は、ちょうど中京の軍需工業地帯に起こったこの地震を利用して、空爆と共に、住民に降伏を促す”地震の次は何をお見舞いしましょうか”と書かれたビラを飛行機（B29）からばら撒いたのは事実である。
原爆は当時大型のものが開発されたばかりで、小型のものを作るのは難しく、まして、日本の沖合い２０ｋｍ程度の所にボーリングして仕掛けるということは不可能なので、この機密文書の内容は、単純に心理作戦だけを目的にした でっち上げだろうと思われる。
しかし 少なくとも、核爆弾を人工地震発生に利用できるという構想は すでに持っていたようである。
（２） 近年の人工地震と思われる地震：
近年起こった地震のうち、人工地震と特定するためには最小限の条件がある。
地震が起こるためのプレート間のひずみが充分あること、実験、および、戦略的に目的があるもの（動機）、核爆弾を仕掛けることができるという距離や深さ（＝いずれも １０ｋｍ以内の浅発地震）などの地理的条件、軍事演習や工事、科学調査などの カムフラージュができるイベント、掘削船の存在、などが挙げられる。
１９９５年１月 阪神淡路大震災 M７．３ ６５００人死亡： ベクテル社が 明石海峡大橋の真下（＝震源地）のボーリング工事を担当した。
２連発の双子地震。
この場所で過去に大地震の発生なし。
２００４年１２月 スマトラ沖地震 M９．３ 22万8千人死亡： 米国が突きつけた石油利権要求と 米軍のマラッカ海峡駐留に反対した報復、岩盤の破壊が３段階で進行したこと（≒３つの大地震が偶然重なったこと）、2011 7/11浜田政務官は国際政治経済学者時代の論文を国会で引用した。
（２００４年１０月 新潟県中越地震 M６．８： （人為的地震？） 新潟県長岡市で２００３年７月から始められた”ＣＯ2地中貯留試験”。深度１１００ｍの砂岩層へのＣＯ2注入が地震を引き起こした疑いが強という説がある。
（長岡南ガス田は４０００ｍ）
余震の震源地の分布が、通常は直線状なのに対し 楕円形で、余震が長引き、大きい。）
２０１１年２月 ニュージーランド地震 M６．１ 181人死亡： 偶然 米軍がクライストチャーチの近くで軍事演習中 （東日本大震災の予行演習といわれる）
２０１１年３月 東日本大震災 M９．０ ２万人死亡： ４ヶ月前の日米合同大演習、地殻調査用の無数のボーリング跡（キャップをかぶせるだけ）、岩盤の破壊が３段階で進行したこと（≒３つの大地震が偶然重なったこと）、メタンハイドレートの存在、 空母ロナルド・レーガンを含む約２０隻の艦船が３月１３日には宮城県沖に到着しているのは早過ぎ。
にせユダヤの数字遊びのテロ？： 震災・テロが起こった時間： 東日本大震災 １４時４６分、 阪神大震災 ５時４６分、 ９１１同時多発テロ ８時４６分
（３） ベクテル社：
米・サンフランシスコ、最大の多国籍建設業： にせユダヤ系（ロックフェラーの兄弟会社）石油コンビナート、発電所、ダム、空港、港湾などの工事を請け負う。
国内では、明石大橋のほかに、青森県六ヶ所村の核燃料再処理工場建設（技術参加）、羽田西側旅客ターミナルビル(1989)、関西空港国際旅客ターミナルビル(1991)、東京湾横断道路川崎人工島東工事・海ほたる一帯の埋め立て工事(1991)、アジア太平洋トレードセンター(1991)、中部国際空港旅客ターミナルビル 等の建設を請け負っている。
すべての地下深くに小型の原爆が仕掛けられていると思って間違いない。
東京湾は”不発”だったが、他の場所は要注意！
イラクの復興大規模事業を受注。（湾岸戦争クウェート復興、１９９３年完了）
ロスアラモス国立研究所（ニューメキシコにある 米国の核兵器・原子力の中枢的研究施設、マンハッタン計画の中で原子爆弾の開発、広島・長崎の原爆もここで製造された）の運営業務が、２００６年６月から 各大学機関とともにベクテルに委託されている。
同研究所では２０００年の大火災、機密文書や核物質などの紛失事件が引き続いて起こり、２００４年７月から業務停止。
２００５年１１/３０には 少なくとも３００ｋｇの兵器級プルトニウム（＝原爆の原料）が行方不明（核兵器５０個分）となる事件が起こっている。
（４） 科学掘削船・ちきゅう：
２００１年起工、日米主導の統合国際深海掘削計画（IODP、6か国から16人の科学者が参加するチーム）の名の下で働く科学掘削船、実質アメリカ専属で使用されている可能性がある。
２５００ｍの海底下、７５００ｍまで掘削可能。 全長121メートルの掘削塔、重量5万7500トン、開発費600億円。
南海トラフでは、マントルの調査が可能として、掘削パイプを海底下4000メートルまで下ろし、そこからさらに7000メートル下にある実際のプレートの衝突点まで掘削することが期待されている。
東日本大震災（八戸港停泊中（アリバイ工作として３１１の日には、子供たちを船内に招いて一般見学させていた？）、津波を避けるため一時沖合いに退避）も含め、震災前後にいつもそこにいたという隠しようのないＧＰＳ履歴による足跡がリアルタイムでネット上に残されている。
（原爆のスイッチを入れる予備軍の役割と、状況報告のためか？）
また、その乗組員が失言的に、自分たちの行なっている仕事をインタビューの中で堂々と暴露してしまった動画映像もネット上で広く公開され物議をかもしている。（ ”その他、人工地震等を発生させまして、その地震波を測定するための装置です”）
これは、核爆弾ではなくても、地中の発破によって人工地震を発生させる技術を持っているということである。
その後、移動し、東京湾・海ほたるの近くで長期停泊していたのは、前述の通り。
このとき、湾に低気圧ができて、突風が吹き、粘着性の雨が降ったことが報告されている。
２００５年秋から下北半島東方沖と駿河湾沖で掘削試験航海終了。
予定している公式な業務として、静岡県の清水港、紀伊半島沖の南海トラフの掘削計画（２００７年９月〜・現在 事業仕分けで作業中断中）がある。